「証券」のつかない証券会社 株式会社One Tap BUY

カンタン積立投資専用アプリ「積み株」
カンタン積立投資専用アプリ「積み株」
株の積立投資は「積み株」におまかせ
One Tap BUY 積み株
イメージ
1,000円からはじめる株の自動積立アプリです
1,000円から株投資ができる 定時定額で自動積立 操作はカンタン。株の知識も不要
決めた頻度で
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自動で投資します

株投資は”ギャンブル”じゃない!?
〜株の積立投資のススメ〜

「株」と聞くと、ギャンブルをイメージする方もいるかもしれませんが、それは短期で売買をするケースです。
長期でじっくり株を積み立てれば、損するリスクはぐっと下がります。
「毎月コツコツ、あらかじめ決めた金額で同じ企業の株を買い続ける」実はこれだけの投資方法でも、大きな成果が期待できます。
例えばVISA社の株を2012年2月から毎月1万円積み立てを行った場合、2017年1月時点の積み立て投資元本60万円に対して、評価額が約110万円になっています。その間株価は上がることもあれば下がることもありますが、長く積み立てを続けることで、このような資産運用が可能になります。
株の積立投資シミュレーション「VISA」
株の積立投資シミュレーション「VISA」
<前提条件>積立方法:毎月末の終値で記載の金額を積み立てコスト等:買付時に株価の0.5%と為替レートに0.35円をそれぞれ上乗せしたものを使用し、評価時に株価の0.5%と為替レートから0.35円を差し引いたものを使用しています。
※ご注意:当該シミュレーションは、過去の実績であり、将来の成果を予測・保証するものではありません。
※データ:Bloombergのデータをもとに当社で算出。
積立投資のポイント
積立投資のポイント
投資は定時定額で 「相場を予想せずに」「同じ金額を」「定期的に」買うことが大事です。これにより、株価の値下がりに強く、上昇に力を持った買い方、自動的にリスク管理の利いた投資となります。
積み株なら定時定額で自動積立
投資先は分散させる 一つの企業だけでなく複数の企業の株式に分散しておけば、投資企業のうちの1社に万一のことがあっても資産が減ってしまうリスクを軽減することができます。
積み株なら1,000円単位で分散投資
※本投資方法は個別銘柄の株価変動リスクを防ぐものではありません。株式投資である以上、損失となるリスクはあります。
スマホでカンタンに株の積立投資

積み株の使い方

スマホで完結できるから、だれでもカンタンに積立投資できます。
厳選された企業の中から銘柄を選択します。
積み立てる金額を1,000円単位※で設定します。
引き落とし先の口座を選択します。
毎週・毎月・毎年の3通りから頻度を選びます。
積立の目標期間を設定します。
内容を確認し「申込み」をタップしてください。
積立プランの完成です。頑張って積み株しましょう!
積立プランは複数設定できます。
グラフで積立資金と損益を確認できます。
厳選された企業の中から銘柄を選択します。
積み立てる金額を1,000円単位※で設定します。
引き落とし先の口座を選択します。
毎週・毎月・毎年の3通りから頻度を選びます。
積立の目標期間を設定します。
内容を確認し「申込み」をタップしてください。
積立プランの完成です。頑張って積み株しましょう!
積立プランは複数設定できます。
グラフで積立資金と損益を確認できます。
※「銀行においたまま買付」をご利用の場合は、10,000円以上からのご利用となります。(10,000円以上1,000円単位で設定可能)
積み株シミュレーション
積み株シミュレーション

「積み株」で取扱っている米国株に、毎月定額を積み立てた場合の結果です。

こどもの学費を積立 世界一周の旅行代金を積立 マイカー購入資金を積立
こどもの学費を積立 世界一周の旅行代金を積立 マイカー購入資金を積立
<前提条件>
積立方法:毎月末の終値で記載の金額を積み立て
コスト等:買付時に株価の0.5%と為替レートに0.35円をそれぞれ上乗せしたものを使用し、評価時に株価の0.5%と為替レートから0.35円を差し引いたものを使用しています。
※ご注意:当該シミュレーションは、過去の実績であり、将来の成果を予測・保証するものではありません。
※データ:Bloombergのデータをもとに当社で算出。
※一部銘柄を抜粋 ※2017年2月末時点

リスクについて

  • 外国株式への投資は、株価や為替レートの変動等により元本損失を生じることがあります。また、株式の売買や為替の転換時に所定の手数料相当額(スプレッド)がかかります。ご投資にあたっては、契約締結前交付書面を必ずお読みください。
  • 米国株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うに当たっては十分にご留意ください。